日本中、いつどこで災害が発生してもおかしくない状況ですので、今後、被災地支援に赴く志のある医療者も増えるでしょう。その際は、経時的に変化する医療ニーズを見誤らないことが重要です。
災害直後は、いわゆる“有事”ということで、とにかく被災者の生命をつなぎ、被害を拡大させないことに集中すべきです――派遣に備えてDMAT研修を受講しておくことが有効かもしれません。
外傷や津波肺はもちろん血栓塞栓症、感染症、高血圧・糖尿病など持病の悪化といった疾病がメインとなります。ストレスのためか、急性冠症候群、心不全、脳卒中、消化性潰瘍が増えますので、場合によっては、スムーズな搬送体制を整えるために他病院との連携が、より強固に求められます。
私自身は、夜間救急において、大動脈解離の緊急対応を数回経験しました。

少し経つと、徐々にメンタルに問題を抱える患者が増えてきます。トラウマやPTSDにどう対処するかという課題が浮かび上がってきます。自殺や孤独死を防止することに重きを置き、精神科医や精神保健福祉士、あるいは社会福祉協議会といった職種の人たちと密に連絡を取り、戸別訪問や安否確認、アウトリーチ活動のための情報提供に協力することです。

長期化するに従い、被災者のみならず、支援者の体調不良が目立ちはじめます。それはすなわち、役所や消防、救急、教育などを担う公務員です。保証手続きの煩雑さや住民からの要求の処理に耐え兼ねる人が増えるからでしょう。“支援者支援”という言葉の示すとおり、支援者を支援する必要性を感じました。

最近問題になっていることとして、外出する目的や手段がなく、自宅のなかで動かずにいるために生ずる高齢者の生活不活発病（廃用症候群）や認知症が増えていると感じます。体操や運動を促すだけでは解決しません。高齢者が、日常生活のなかで役割をもって社会生活に参加できる支援までが重要です。

被災地医療を経験して私が教えられたことは、いまさら言うまでもないのですが、「診察室で患者を待っているだけでは何も解決しない。外に出て行くことをためらってはいけない」ということでした。周囲とのつながりの大切さを痛感し続けた10年間でした。

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